◯ 世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略 VOL20
江田島孔明
本号は、VOL17の続きです。
http://backno.mag2.com/reader/Back?id=0000091303
本年の夏の異常な暑さ、大型台風の来襲は、地球規模の環境破壊の結果、地球温暖化が現実化したための影響のようだ。
△ ペンタゴンの警告
ペンタゴンも、21世紀のクライシスとして、テロや戦争より、地球環境破壊が深刻であることを認識している。
＜参考＞
国際派日本人養成講座
http://www.melma.com/mag/56/m00000256/a00000880.html
ペンタゴンの大物戦略家アンドリュー・マーシャルの地球温暖化警告レポート
ペンタゴンが地球温暖化に関する向こう20年間で、世界に破滅的影響を与えることに関する重大な警告レポートを作成していたことが、オブザーバー紙によってリークされました。
”Leaked Pentagon Report Warns of Coming Climate Wars”
http://www.climateark.org/articles/reader.asp?linkid=29671
同レポートによれば、ペンタゴンは地球温暖化を国家安全保障における重大事項として認識しています。
同レポートはペンタゴンの国防顧問で伝説的戦略家のアンドリュー・マーシャルが中心となってまとめたものです。
（Andrew Marshall；http://www.disinfopedia.org/wiki.phtml?title=Andrew_Marshall）
地球温暖化が地球環境にカタストロフィックな結果を与え、その脅威はテロリズムの比ではないないことを同レポートは主張しています。
近未来の戦争や宗教や民族ではなく、テロリズムは食糧や水の争奪戦が原因となるということです。
そして生存競争は核保有国を増大させ日本、南北朝鮮、ドイツ、イラン、エジプトが核保有国となる。
また、アメリカのような肥沃な食糧生産国は、海外の環境難民により脅かされる。
ペンタゴンレポートによると以下の恐るべき災害が予測されています。
１）2025年には地球温暖化が、人類の人口を支える能力を極端に失わせる。
２）オランダのアムステルダムやハーグは水びたしとなる。
３）英国はシベリアのように寒冷化する。（氷床の融解による暖流の流れの変化のため）
４）飢饉がアメリカ中西部などの穀倉地帯を襲い、激しいストームが中西部耕地を破壊する。
５）2005年からは気候変化は一部の地域で更に強烈化する。太平洋地域でも激しい嵐や台風が発生するということです。
その他、環境に影響を与える可能性があるものとして、
△ オゾン層破壊
１９８２年に日本の南極観測隊が、オゾン全量が異常に少ないことを発見た。これが後にオゾンホールと呼ばれるようになった。このオゾンホールの原因が、フロン(CFC等の総称)の大気中濃度の増加であるということがNASAの観測で確認された。
オゾン破壊物質のフロンとは、炭素、フッ素、塩素、水素の化合物の総称であり、安定していて無害、不燃性であることから、電子部品等の洗浄剤、エアコン等の冷媒、断熱材を製造する時の発泡剤など、私たちの日常生活の中で広く使われていた。
冷蔵庫、エアコンの回収につい問題になりましたのでご存知の方もおられると思う。あの家電がオゾン層破壊の元凶の一因でもあるのだ。便利さの代償といえる。フロンには、CFC,HCFC,などの種類がある。特にCFC(クロロフオルオロカーボン)は、オゾン層破壊する力が強い物質だ。HFCはオゾン層を破壊しないが、CFCと同様に地球温暖化の原因の物質だ。
オゾン破壊物質の各国の排出量をみると、上位３ケ国はアメリカ、日本、イギリスの順で、全体の50%を占めている。
△ 地球温暖化
「氷山が氷河が」溶ける! 地球温暖化とは二酸化炭素などの温室効果をもつ気体の大気中の濃度が上昇し、気温の上昇を招く現象をいう地球の表面温度は、大気中の二酸化炭素、メタンガスなどにより、生命にとって住みやすい環境に保たれている。
これらのガスには、太陽によって温められた地上の熱を逃がさない役割があり、これらのガスを『温室効果ガス』という。ビニールハウスの温室を連想すればよい。私たちの住むこの地球の平均温度は平均1５度だ。もし『温室ガス効果ガス』が無かったら、地球の平均温度はマイナス18度にもなってしまうといわれている。この二酸化炭素は大気中の成分はわずかですが植物の生存には不可欠だ。
つまり、人間にとっても不可欠な存在なのだ。しかし、化石燃料の急激な増大は、大量の二酸化炭素を大気中に排出し、自然界の炭素バランスを崩す。どんどん気温が上昇していくとどうなるだろう。実際、南極の氷山が溶け海面が上昇している。また、エレベストの氷河が消滅している。南の小島が海面下に水没する恐れが現実味を増している。
一定のバランスが崩れ、気温が上昇したとき自然界の崩壊が始まる。極論だが、極地の氷がすべて溶けたら海面は72m上昇するといわれている。
今日の温暖化のスピードでは、2100年までに約35cmから95cm海面が上昇するといわれている。エレベストなどの高山やグリーランドなどの氷河、氷床なども溶けるので海面の上昇は大きくなる。尚、氷山は溶けても水位には関係はない。また、人為的な温暖化だけで全ての氷は溶けるとは考えられないが、しかし、現状のままでは、平均温度１度から３度の上昇は避けられないとされている。海面が1m上昇すると海岸線の後退が生じまるので早急な対策が必要だ。水没する南の小島もあり深刻な問題に直面している国もある。これも、石油産業による環境破壊の代償だ。
△ ポールシフト
以上のように、地球環境の悪化が進む中で、最悪の事態として、ポールシフトの可能性がある。ポールシフトとは、北極や南極の位置が現在と違う位置にくるという現象である。どのような移動かと言うと、地球はじつは倒れ掛かったコマみたいな動きをしていて、2万6000年周期で極が１周する。
これによって何が起こるかって言うと、例えば北極星は、現在こぐま座アルファ星であるが、12000年後にはこと座ベガが北極星になるだろうということだ。
＜参考＞
△ 新しい地動説・ポールシフト
http://www.ailab7.com/gendaitidou.html
「地球上の岩石は冷えて固まるときにその時の地磁気を記録します。深海底の海嶺から吹き出して固まった溶岩には、地磁気の逆転した様子が縞模様となって記録されています。これは海洋底が拡大している証拠であると定説では考えられていますが、石田理論では吹出した溶岩が地殻の上部を滑動している姿であると見ています。ライブラリー43で紹介しましたようにこの縞模様からは7600万年の間に171回の磁気の逆転があったことが分かっています。
この磁気逆転現象をどのように解釈するかということですが、定説では上図の左下にあるように、地球の磁場だけがその向きを変えただけであるという解釈になっています。日本が南半球に移動したことなど有得ないことになります。しかし実際には右下図にあるように、地軸が傾いて、日本が南半球に移動する可能性もあるというのがポールシフト（極移動）によって地球磁場が変化したという考え方です。
この考え方ならば、46億年の地球の歴史の中で地軸は数え切れないくらいのシフトを経験したはずであり、現在温暖な地域にある場所に極地域に出来る氷河の痕があっても不思議ではありません。又現在は極地入りしている南極大陸に恐竜の化石があっても不思議ではありません。日本にも氷河が削った痕がある筈ですが、地球の全域が何度も氷河期を経験したというのではなく、日本も、ニューヨークも極地域になったことがあるということになります。」
△ 磁極移動
磁極移動という現象がある。これは科学的に証明されているわけだが、極の向きが変わってしまう現象だ。方位磁石のＮ極、Ｓ極がその方向を向くのは、地球そのものが巨大な磁石であるためなのだ。その極が逆転してしまう。
これは数万年とかそんな周期で起こっている。極端な話、明日おきてもおかしくない。…、で起こったら何が起こるかって言うと地球の磁場（バンアレン帯）が一時的に消失。宇宙から放射線が降り注ぎ、ものすごい災害が発生する。旧約聖書の洪水なんかもこれが原因かも知れない。バン・アレン帯で地球は放射線から守られているわけであるが、これが無くなるってことはオゾン層がなくなるに匹敵、いやそれ以上の異常事態である。この結果起こると考えられるのは電波障害、電子機器障害、天変地異、巨大な落雷、生体内の異常、突然変異やガンや新種の病気の多発などである。生物はそれをも乗り越えてきた、のだが文明がそれを乗り越えられるかどうか…。近年地球の磁場が弱まっているらしい。…近いうちに起こるかもしれない。磁極移動。
現在の技術では地下6000kmにもぐる方法もないし、たとえ行ったとしても、動きなんて制御できるわけがない。核でも使って無理やり動かすか？
アメリカの映画”The Core”ではこのような事態において、地下で核を使って磁場を発生させに行くらしい。
△ 注目を浴びる南半球
このような、環境の観点から、人口が少なく、海洋面積が大きい南半球は温暖化が進む北半球より、相対的に優位をもつ。もちろん、ポールシフトや磁場消失が起きたら南半球とて、無事とはいえないが。
今後の世界は､水を含む人が生きていける環境の争奪戦が始まるだろう。ソロスを始めとする国際金融資本が、アルゼンチンや日本の不動産に投資したのもこの環境の観点からだ。よって、日本は南米や豪州と環太平洋連合の枠組みを早急に構築する必要がある。「南半球は日本の生命線」なのだ。
＜参考＞
△ ソロス本格参戦 不動産は買い場か ZAKZAK 2004/06/02
世界的な投機家、ジョージ・ソロス氏（７３）傘下の投資ファンドが日本の不動産投資に本格参戦することになり、波紋を広げている。国内の不動産ベンチャーとオフィスビルなどに投資する構想で、取得資産は１０００億円超とみられるのだ。不動産投資信託各社の総資産規模も、０７年３月末までに３兆円超になると試算される。不動産は買い場なのか。
ソロス氏は最近、米大統領選でブッシュ大統領に対し、「イデオロギーが幼稚だ」と痛罵したことが話題になったものの、本業の投資活動は影が薄かった。だが、先ごろ、不動産ベンチャー『リサ・パートナーズ』（東京）が、ソロス氏傘下の投資ファンド『ソロス・リアルエステート・インベスターズ』（オランダ）と日本の不動産に共同投資していくことで合意したと発表した。
「投資するのはオフィスビルやマンション、商業施設など。首都圏の優良物件の賃料が底を打ちつつあり、長期的に有利な投資対象と判断しているようだ」（関係者）
“ソロスファンド”の実態は不明だが、ヘッジファンドに詳しい投資家は「３年前、ドイツの大手銀行ドレスナー銀行傘下の運用会社トップをＣＥＯにスカウトした。ソロス氏は、巨額の英ポンド売りで『イングランド銀行を打ち負かした男』と異名を取るなど国際通貨投機で鳴らしたが、９８年のロシア危機で損失を出し、ハイテク株投資でも大失敗した。一時は『第一線から退くのでは…』と噂されたが、投資活動を再開するために体制を整えたようだ」。
ソロス氏は、株や為替だけでなく、不動産投資にも熱心だった。『無法外資』などの著書がある国際ジャーナリストの徳本栄一郎氏が話す。
「９０年代初め、ソロス氏が南米の土地を買いあさったことがあり、確かアルゼンチン最大級の地主になった。当時、『国際金融のソロスが、なぜ』と波紋を広げたが、ワシントンで環境問題の専門家に取材したとき、答えが見つかった」
「世界の食料生産国は米国、中国、ロシア、インドなどだが、環境問題などから、これ以上、生産を伸ばすのは難しい。でも、南米は違う。土地は肥沃だし、インフラも整っている。環境問題の専門家はソロス氏の行動を『２１世紀を見据えた投資』と指摘していた」
しかも、ソロスファンドは、日本に“上陸”済みなのだ。同ファンドは米ホテル運営大手のウエストモント・ホスピリティ・グループと組み、京都ロイヤルホテルやリーガロイヤルホテル成田（現ヒルトン成田）の経営権を取得している。
「ウエストモントグループとソロス・リアルエステート−が出資してイシンホテルズグループを設立し、そこが親会社です」（ヒルトン成田）
国内ホテルの買収、再生を目的としたイシンホテルズグループ（東京）が設立されたのは３、４年前。当初、「５０件は買収したい」とブチあげ、ソロスグループが１０００億円の資金を用意しているといわれた。
だが、実際に投資（買収）したのは前記の２つだけ。「社員は５、６人程度。業界は『短期で売り抜けるのだろう』と歓迎していなかったが、ソロスグループも投資リターンが悪く、資金を回収し、撤退したはず」（「週刊ホテルレストラン」の村上実編集長）。
ホテル買収用資金をオフィスビルやマンション投資に振り向ける可能性もあるのだ。最近、都心部では地価が下げ止まり、不動産投資のアドバイス本がブームとなっている。
不動産投信各社は地方銀行や個人投資家からの資金で、相次いで物件を購入。一部では、その総資産規模が約１兆６０００億円（今年３月末）に膨れ上がり、３年後には約３兆３０００億円に倍増すると伝えられる。
あのソロス氏までが動き出したとなれば、不動産は買いなのか。（後略）
△ ブルームバーグニュース 2004年7月1日(木)00時37分
７月１日（ブルームバーグ）：米カーライル・グループなどの外資系投資会社は、総額1200億円規模になるとみられるオフィスビル一括売買に際し、厳しい競争にさらされている。国内景気底入れの兆しがみられ、不動産ファンド設定が相次ぐなか、外資系の投資家のみならず国内不動産会社も物件獲得にしのぎを削っていることが背景にある。
関係者によると、タクシーやハイヤー業を営む国際自動車（東京・港区）が一括売却を検討している都内のオフィスビル３棟について、米保険最大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）やコロニー・キャピタル、米証券大手リーマン・ブラザーズ、モルガン・スタンレー、ジョージ・ソロスとリサ・パートナーズ連合など多くの投資家が入札参加者となった。
国際自動車は、東京・赤坂に保有するビルの売却について「ハイヤー・タクシー業に専念するという戦略のなかで、ここ数年、選択肢の一つとして検討してきた」（総務部の香月春彦氏）。だが、詳細は決まっていないという。同社の主要取引先であるＵＦＪホールディングスは、前期末に３兆9500億円あった不良債権のうち、２兆3500億円を今期中に圧縮するべく、問題を抱えた融資先の再建・処理を急いでいる。
カーライルの南亮一マネジングディレクターは、ブルームバーグの電話取材に対して「資産獲得の競争はすさまじい。われわれが獲得できる保証はない」と語った。また、リサ・パートナーズの田中敏明マネジングディレクターは、今回の不動産一括購入に関心があると述べた。ソロス・リアル・エステート・インベスターズやスターウッド・キャピタルといった世界的な投資会社は、2004年に入り、日本の不動産への投資を拡大する方針を明らかにしている。
クレディスイスファーストボストンで、不動産ファイナンスグループを率いるラリー・スパーリング氏は、今回の一括売却について「外資系の投資家が日本の不動産への投資を始めた1998年以来、最大の直接投資となるだろう」という。「景気が底入れしつつあるなか、金利がしばらく低位で推移するとの期待」
（スパーリング氏）から、不動産購入に関心を持つ投資家が増えている。不動産の購入意欲が高いのは、外資系投資家に限ったことではない。三井不動産は１月、りそなグループ系の不動産会社から、東京や大阪のオフィスビル19棟を一括買収することで合意した。取得価額は公表されていないが、1000億円を超えるとも報道された大規模な取引だ。さらに同社は３月、機関投資家や不動産投信への物件売却を視野に入れた不動産ファンドを新たに設定すると発表した。こうした国内不動産会社の動きが、物件の獲得競争に拍車をかけている。 コロニー・キャピタルの増井利夫・在日代表と、モルガン・スタンレー証券の広報担当者はコメントを差し控えている。 以上
（江田島孔明、Vol.20完）
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