◯ 世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略 VOL32
江田島孔明
今回から数回にわたり、日本周辺海域の安全保障体制の歴史と現状、将来展望ついて、述べてみたい。
△ 極東海域の安全保障
冷戦時代にあっては、米ソの超大国がアジア海域からインド洋にかけて軍事力を展開し、米ソが国際管理する「緊張の海」が存在していた。自由主義圏と社会主義圏の人的交流や貿易は、大幅に制限されてもいた。それは、はからずも、国際的犯罪をある程度抑止する効果を持っていた。ところが、冷戦後のアジアに「平和の海」が出現し、自由化と民主化の波でヒトは自由に国境を越え、貿易が盛んとなったことが、新たな問題群を生み出す契機となった。イラク戦争以後のテロ多発はこの流れを決定づけた。
簡単に言うと、世界は第一次世界大戦以前の状況（19世紀）に戻りつつあるのだ。
日本列島から東シナ海、南シナ海を経てマラッカ海峡に連なる海域を、「環太平洋海域」と呼ぶことにする。アメリカの視点からみた地理的呼称が、「西太平洋海域」である。
島国である日本の安全保障にとって、広義の太平洋海域は死活的な重要性をもつが、とりわけ環太平洋海域は、もっとも高い優先度が与えられてよい。
「環太平洋海域」は日本にとって石油、天然ガス、プルトニウムなどエネルギー資源の供給ルートであるばかりでなく、貿易立国である日本の生命線を形成する。日本では冷戦時代に、日本周辺における通商ルートの安全保障を確保する目的で、本土から沖縄方向とグアム方向に二本の航路帯（シーレーン）を設定し、海上自衛隊に１０００海里程度のシーレーンを防衛させ、通商路を確保するという戦略を構想していた。また対ソ連戦略という視点では、三海峡（宗谷、津軽、対馬）を封鎖することも想定されていた。
こうした日本のシーレーン防衛構想とアメリカの海軍戦略が重なって、リムパック（環太平洋共同海軍演習）が生まれることになる。
日本は単独によるシーレーン防衛が困難であるとの前提から、日米同盟を活用したアメリカ海軍との共同作戦が不可避と考えていた。またアメリカ海軍はシーレーン防衛という観点からではなく、原子力潜水艦を中核勢力とするソ連の太平洋艦隊との戦闘作戦を前提に、海上自衛隊の活用を検討していたわけで、両者の思惑が見事に一致したのが、リムパックであったと解釈できよう。
日本はあくまでリムパックをアメリカ海軍との二国間演習と位置づけ、日米同盟下の二国間演習と説明してきた。現実にはアメリカの同盟国である韓国、カナダ、オーストラリアなどが参加した多国間演習であり、日本は多国間演習フレームワークの中における二国間演習として、リムパック参加を説明してきた。
こうした政府主導のシーレーン戦略を発展させて、原油の供給ルートを確保する「新たなシーレーン防衛論」が民間からも登場することになる。「新たなシーレーン防衛論」は、日本列島から原油供給拠点であるペルシャ湾までが、シーレーン防衛の対象となる。この長い防衛線には東シナ海、南シナ海、マラッカ海峡、アンダマン海、インド洋が展開しており、海上自衛隊で安全を担保できる物理的能力を遥かに越えていたため、必ずしも現実的ではなかった。
新たなシーレーン防衛論を展開する上で最大の障害は、自衛隊の活用を前提にして、いかに周辺国から自衛隊活用の同意を取り付けることであった。しかし、国内では憲法や自衛隊法をめぐる法解釈の問題が提起され、周辺諸国からは軍国主義復活への警戒感が惹起されるなど、新たなシーレーン防衛論は大きな進展を見ることがなかった。
冷戦の終焉とともに、旧ソ連などを意識したシーレーン防衛論は歴史として語られるようになった。冷戦後の時代にあって、「環太平洋海域」は新たな安全保障問題に直面するようになり、これに対応した新しい安全保障政策が求められるようになった。
新たな安全保障問題とは、マラッカ海峡や南シナ海における海賊問題の発生であり、国際テロリズムによる海洋安全保障への脅威である。さらに民族・宗教紛争の激化による不安定化、小型兵器の密輸が常態化することによる安全保障環境の悪化、更にはイラク戦争以後の米国の衰退と、米軍の中東シフトを考えると、地域の安定要因である第七艦隊のプレゼンス維持についても疑問（ラムズフェルドは空軍優先で空母廃止論者、次期在日米軍司令官も空軍から選出される）があり、環太平洋海域は新たな不安定要因を抱えるようになった。
もちろん上記の問題群は決して一国では解決できるものではなく、多国間レベルによる政策調整が不可欠である。これらの安全保障問題は、その大半が沿岸付近や海峡で発生しており、遠洋で発生する件数は少ない。つまり沿岸警備の枠組みで、これらの安全保障問題を解決することになる。英語で「コーストガード」と呼ばれる海上警備機関は、冷戦後の環太平洋海域で発生する安全保障問題に大きな役割を演じる立場にある。
このように新たな安全保障問題で、極めて重要な役割を期待されているにもかかわらず、各国の海上警備機関における質的格差は甚だ大きい。各国とも海軍には大きな予算を配分しておきながら、海上警備機関に対しては抑制した予算しか配分せず、また人的資源も限られたものであった。例えばＡＳＥＡＮ諸国（東南アジア諸国連合）を見る限り、優秀な人材は海軍に採られ、海上警備機関は限られた人材しか確保できなかった、というのが実情であろう。
日本のようにレベルの高い海上保安官を、環太平洋の海域国家に求めることは困難である。ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）諸国に限定してみると、シンガポールのように人材育成で高い成果を上げている国もあるが、大半のＡＳＥＡＮ諸国は人材育成で困難を抱えているのが現状だ。
各国の海上警備機関に見られる質的格差を縮め、環太平洋海域で共同作戦が出来るような海上警備機関を各国で制度化し、人材を育成することが何より求められるのである。「環太平洋・コーストガード・アカデミー」は、こうしたニーズに応える構想として提起されたものである。
△ 国軍から分離した海上警備機関の重要性
現在、日本の海洋安全保障と海上治安の確保は、防衛庁と海上保安庁の機能分担により行なわれている。日本の場合は、国土防衛（ナショナル・ディフェンス）と沿岸警備（コーストガード）を分離し、防衛庁が前者の任務を担い、国土交通省の外局である海上保安庁が後者の役割を受け持つことで、理論上、明確な線引きがなされている。
このため海上安全保障政策においても区分されている。防衛庁は、他国および他の勢力の日本への侵攻に備え大型の自衛艦を装備し、海上保安庁は、機動性を重視した小型から中型の巡視船を装備し、違法者の取締などの警察活動をおこなっている。
しかし、実態は海上自衛隊はその創設の起源から米海軍主導であり、現在も第七艦隊補完の対潜哨戒部隊兼補給部隊である。
＜参考＞
△ 海上自衛隊創立の経緯： http://www.love-navy.com/navy/tanjyou.htm
「吉田 元大佐らは、日本の再軍備を整備することは日本の憲法等のため難しいと考え、不本意ながら海上保安庁を利用することを考えました。一時的に海上保安庁に属しいつかは独立し海軍になろうと考えていました。
そして昭和26年10月にアメリカが日本政府に働きかけ、軍艦が供与されることになりました。そしてこの時、Y委員会なるものが生まれました。」（なお、戦前はアメリカを仮想敵としながら、戦後は海軍創設のためアメリカの力を借りるという変節を示した海軍士官から事情を聞きたいものだ。海軍の変節による対米依存が、戦後日本の対米従属を生んだ大きな理由の一つであることは事実だ。真の国軍再建を目指すなら、当初からアメリカに頼らず、時間をかけても自主海軍再建を目指すべきだったのだ。このボタンの掛け違いが海上自衛隊の第七艦隊補完部隊化という事態を招く。）
しかし、海上保安庁は、旧帝国海軍の掃海部隊をそのまま引き継いだ、いわば純血の国軍としての「海軍」であり、北朝鮮工作戦との交戦、撃沈（交戦シーン： http://www.kaiho.mlit.go.jp/info/news/h14/fushinsen/index.html ）を見ても、日本の制海権は海上保安庁が担っているのが現状だ。
△ 海上保安庁の歴史
http://www.os-dream.com/bases.html
「海上保安庁は海上における人命・財産の保護、治安の維持を目的として、１９４８年に創設されました。日本の再軍備と周辺諸国から警戒されたこともありました。
創設当初は旧海軍の艦艇が中心でした。職員は旧海軍軍人と民間人の寄り合い所帯でした。初期の南極観測に「宗谷」を使って協力しました。１９５２年に海上警備隊が分離独立し、旧海軍関係者が移籍して現在の形になりました。２００１年に行政改革により運輸省が他の省庁と統合し、国土交通省となったため国土交通省へ移管されました。」
△ 機雷との戦い
http://www.worldtimes.co.jp/special2/kirai/040901.html
「太平洋戦争末期、米軍はＢ２９爆撃機で大量の機雷を日本近海に投下した。海上交通網を破壊する「対日飢餓作戦」の一環として行われたもので、その数は一万七百個に上った。日本には燃料や食糧が入らなくなり、息の根を止められた。
戦後も大量の機雷は日本を悩ませた。日本が防備用に敷設したものを合わせると、残存機雷は約六万五千個。寿命が尽きるまで、強力な破壊力は失われることがない。航路が機雷に封鎖された状況は、戦後復興を図る日本にとって致命的だった。
大久保武雄・初代海上保安庁長官は当時の状況を、著書で次のように述懐している。
「日本人は終戦の玉音放送で、戦いは終った、もうＢ２９は飛んで来ない、焼夷弾は落ちない、やれやれ……と思った。しかし日本の港という港には全部米軍の感応機雷が入れられて、日本は経済封鎖をされたまま終戦を迎え、この封鎖は何年つづくかわからぬ恐ろしい状態であった」（『海鳴りの日々』）
つまり、機雷戦だけは終戦を迎えていなかったのである。そんな中、日本再建のために危険な機雷掃海業務に取り組んだのが、旧海軍の軍人だった。戦後間もない一九四五年九月中旬には作業を開始。翌年八月までに、触雷などによる犠牲者は四十人を超えたが、彼らの使命感が薄らぐことはなかった。
掃海部隊の長期にわたる命懸けの貢献により、日本の生命線である海上交通路の安全は取り戻された。これが戦後復興に大きく寄与したことは疑いようがない。全国の港湾都市の市長が発起人となり、香川県の金刀比羅宮に建立された顕彰碑には、殉職者七十九人の名前が刻まれている。
戦後、掃海業務の担当機関は海軍省、第二復員省、運輸省、海上保安庁などを経て、海上自衛隊にバトンが渡された。旧海軍の伝統を守りながら発展してきた海上自衛隊だが、この掃海部隊は実際に旧海軍から途切れることなく受け継がれた財産なのだ。」
海上保安庁は、日本の国内法の及ぶ海上を管轄域とし、警察権を持ち、治安の確保を中心に担当してきた。現在では、同庁の活動する範囲も国際化している。
国境を越える問題群への対応として、次のようなアプローチが必要であろう。
第１に、国際犯罪に対する多国間の協力が不可欠だ。犯罪は国境を越えた段階で、国内問題から一瞬にして国際問題へと変質する。そうなると各国は、国境の壁に阻まれて、思うような取り締まり活動ができない。この点を突いたのが海賊や薬物の密輸である。
日本の海上保安庁や日本財団が中心となって、アジア地域における海賊対策の国際会議が開かれるようになった。情報交換の窓口ができ、海賊を野放しにしないとの意志が、多国間で確認された点は評価されてよい。
海上保安庁は、インドやマレーシアと個別に共同演習を始めた。タイ及びフィリピンへの巡視船の派遣及び海賊対策のための海上保安機関による専門家会合を実施した。
http://www.kaiho.mlit.go.jp/info/kouhou/h16/k20040213/index.html
薬物対策では警察庁が、アジア・太平洋薬物取締会議や薬物犯罪取締セミナーを毎年開き、国際的な連携を行っている。海賊や薬物対策は多国間での情報交換と信頼醸成が不可欠であり、日本が主体的に役割を演じることができる分野である。
第２に、国際犯罪を減少させるための情報提供・啓発活動を考えたい。海賊、薬物、人身売買などは高度に組織化されている。メディアの報道によって国際犯罪の実態が広く報道されれば、アジア諸国の政府を動かす力となる。海賊問題への国際的対応が可能となってきたのは、その先例であり、こうした方向を強めたい。
更に、プルトニウム輸送船の護衛を担当し、欧州から日本までの航路において警備の任についた。また、日本関係船舶が数多く航行し、日本の安全保障に死活的意味を有するマラッカ海峡を中心とする東南アジア海域に海賊が多発していることに対抗し、海賊対策活動をこの海域で行っている。
具体的には、海賊対策専門家会合の開催、東南アジア海域への巡視船の派遣沿岸国との共同連携訓練の実施などである。２００１年１２月に発生した九州南西沖海域北朝鮮工作船事件は、海上保安庁の業務に国民の注目が集めるきっかけとなった。
この事件において海上保安庁は、国内法および国際条約に準拠した行動をとっている。違法者に対し法の遵守を求め、海上保安の維持を行うのは、海上保安庁の役割である。ただ本事件においては、威嚇射撃、正当防衛射撃と武力を行使する必要が生じ、実際に武器を使ったところが、以前と違っているところである。
北朝鮮工作船事件においても、海上保安庁の国際化の進展が重要な役割を果たしている。海上保安庁では、韓国当局から事前に北朝鮮工作船の武装内容と行動様式の情報を得ており、また、中国当局は、日本の海上保安庁が中国の排他的経済水域内に入った後も継続追尾することを国連海洋法条約に基づき黙認している。これは、アジア諸国の海上警備機関相互の協力関係が進んでいる成果とも言えよう。
アジア海域を取り巻く各国の海上警備体制は、日本とは異なり、伝統的には当該国の海軍を中心に構築されてきた。しかし、近年、一部の東南アジアの国々では、海上警備機関を海軍から分離し、独立した組織の創設を目指す方向にある。既にフィリピンは、海軍から分離独立した形でコーストガードを創設し、沿岸警備は、コーストガードの所掌としている。現在、フィリピン・コーストガードでは、人材育成に力を入れ、ＩＭＯ（国際海事機関）の運営する世界海事大学へ積極的に留学生を派遣し次世代の指導者の育成を進めている。
マレーシアの沿岸警備体制は、海軍、首相府国家安全保障局、海上警察、運輸省海事局、税関など多機関に役割分担され、機能が細分化している。また、その分担された職務が複雑に絡み合い、業務が重複しているところもあり、効率的な体制とは言えない。同国では、現在、海上警備機関の仕組みを見直す作業を進めている。沿岸３海里以内が海上警察、１２海里から２００海里が海軍、３海里から１２海里の沿岸域を新設するコーストガードが所掌するプランが検討されている。２００５年までには、沿岸警備機能を一元化したコーストガードを立ち上げる予定である。インドネシアではスハルト体制の崩壊後、海上警備を行っている国軍、海上航空警察、運輸省海運総局の三機関が共に機能不全に陥っていたが、沿岸域での海賊事件の多発、海上テロの脅威に備えるため、スシロバンバン・ユドヨノ前調整大臣を中心にコーストガードの新設が検討されてきた。
密輸、密航、海賊、海上テロなどの海上犯罪は、複数国の領海および公海にまたがって発生する。犯罪組織も多国籍となっている。複雑化、国際化する海上犯罪に対処するためには、地域的な沿岸国間の協力が不可欠である。同じ国際法に基づき行動する必要がある。
アジアの国々は、現在もなお幾つかの領土紛争や領海紛争を抱えている。マラッカ海峡内の中間線すら決まっていないのが実情である。隣接する国の軍同士の小競り合いが頻発している。歴史的に見ても数多くの軍事衝突が記録されている。例え海上犯罪の取り締まりといえども、複数国家の軍隊が同一の海域で行動することにはリスクがともなう。
海上における国境紛争、民族・宗教衝突事件が多発しているマレーシア、インドネシア、フィリピン近海では、軍部の直接介入は軍事衝突に発展する恐れがあるため、警察権により、海上犯罪に対処しようとしているのである。また、軍部の腐敗が問題視され、新しい組織の創設を模索している国もある。このような状況の中、海上警備機関を軍部から切り離し、日本の海上保安庁をモデルとしたコーストガードの設立を望む国が増えている。
海上犯罪に対し、海軍が関与すると軍事衝突を誘発し、国際摩擦をより先鋭化させる危険性を持つ。こうしたリスクを回避するためにも海上警備機関の強化が求められている。そして、各国の海上警備機関の連携強化は大きな役割を演じることが期待されている。
日本の生命線とも呼べるアジアの海上輸送路の安全確保が、日本を中心的とした各国海上警備機関の連携により守られるならば、国益にかなうものであり、我が国としてもアジア各国のコーストガード創設の流れは支援すべきものであろう。
△ 環太平洋・コーストガード・アカデミー
「環太平洋海域」の安全保障が２１世紀、ますます重要になるのは必至である。
第１に、エネルギー需要増と通商の拡大に伴う輸送ルートの安全確保、
第２は海賊およびテロに対する対策を強化するため、環太平洋地域の各国が国際的な協力体制を強める必要がある
問題は、環太平洋の海洋安全保障を包括的に話し合い、具体的に前進を図れるような状況にないことだ。その機はいまだ熟してはいない。究極的に環太平洋海洋安保の“レジーム”を目指すにしても、当面は段階的に成果を積み上げていくのが賢明と言えるだろう。
その第一歩として、環太平洋・コーストガード・アカデミーの設置を提案したい。この構想は、決して荒唐無稽な思いつきではない。当面、「環太平洋海域」各国の海上警備機関の間で質的な格差が大きい。海洋の安全保障を確立するためには、段階的に協力体制の向上を図っていく必要がある。
その第一段階として、環太平洋・コーストガード・アカデミーを発足させ、それを中核的な存在として、徐々に協力のレベルを高めていくことを志向すべきではないだろうか。当面の環太平洋・コーストガード・アカデミーの目的と意義、将来像として、以下の５点を挙げることができる。
（1）海上警備に当たる、国際的意識を持った人材を育成すること
（2）環太平洋地域各国の海洋安保に関する問題意識を共有すること
（3）海賊、テロ組織に関する最新情報を共有すること
（4）海賊行為やテロを防止するための技術的手段の研究を深めること
（5）将来的に環太平洋海域で、海上警備の共同作戦を展開することを目指す。
環太平洋諸国から、海上警備の向上に向けた有為な多数の人材を育成することによって、（2）から（5）へと段階を高めていくことが可能になるのではないだろうか。
このように日夜海上の治安維持に励む海上保安庁へ、激励メールを出しましょう。
海上保安庁メールアドレス ＜ shitsumon@kaiho.mlit.go.jp ＞
次号に続く （江田島孔明、Vol.32完）
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